看護師　　川原　絹代

　[目的]

　　　身体拘束廃止委員会の発足以来４年が経過した。これまでの取り組みを振り返り、今後の課題を明確にする。

　[方法]

　　　１．平成１３年と平成１６年における患者の拘束状況を把握した。

　　　２．同時に身体拘束に対する看護・介護職員の意識を調査した。

　　　３．拘束廃止によるリスクを軽減する、用具の効果について検討した。

　[結果１] 拘束状況の比較

（各年度の平均数値）

　[結果２] 職員の意識の比較

（必要がない・場合により仕方ない・してもよい）

　[結果２] 職員の意識の比較

（｢必要がない｣という回答数）

　[結果３]

　　　リスク軽減用具の効果

１．１００床全てを低床電動ベッドに切り替え、必要時、衝撃吸収マットを併用することが、転落した場合の傷害防止に役立っている。

低床電動ベッドと衝撃吸収マット

２．「椅子からの起立お知らせセンサー」および「ベッドからの離床お知らせセンサー」はこれまで１０名に使用し、職員が気づかない間に患者が移動するのを防止できた。

離床お知らせセンサー 「まった君」 マットに足をのせると、ナースコールが鳴る

介助時に切った電源の入れ忘れ防止策　　　ＯＮ ＯＦＦ カード

椅子からの起立お知らせセンサー 「あゆみちゃん」 立ち上がると音楽が鳴る

３．離院防止目的の「お守りセンサー」は、これまで1名に使用し、離院を未然に防ぐことができた。

お守りセンサー 離院しようとすると、玄関でアラームが鳴る

　[まとめ]

１．４年前と現在の患者の拘束状況を比較したところ、車椅子のベルト固定・ベッド柵４本使用がほとんどなくなった。ミトン装着をなくすことが今後の課題である。

２．職員の意識変化について、「必要がない」という回答数は、車椅子のベルト固定が約２０％から９０％に増加した。ミトン装着・ベッド柵に関しては、「必要がない」との回答が極めて少なかった。これより、身体拘束の全面廃止を当院の重要課題としていく。

３．当院で使用しているリスク軽減用具は、患者の安全確保に効果があった。しかし電源の入れ忘れなど、慣れから起こる事故を未然に防止するために、マーキングや表示などで、職員の注意喚起がまだ必要である。

病 院 概 要